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労働市場の地域特性と農業構造[増補] 山崎 亮一(著) - 筑波書房
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労働市場の地域特性と農業構造[増補] (ロウドウシジョウノチイキトクセイトノウギョウコウゾウ ゾウホ)

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発行:筑波書房
A5判
300ページ
価格 3,500円+税
ISBN
978-4-8119-0580-8   COPY
ISBN 13
9784811905808   COPY
ISBN 10h
4-8119-0580-6   COPY
ISBN 10
4811905806   COPY
出版者記号
8119   COPY
Cコード
C3061  
3:専門 0:単行本 61:農林業
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2020年10月9日
書店発売日
登録日
2020年8月26日
最終更新日
2020年10月7日
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紹介

第一巻「労働市場の地域特性と農業構造[増補]」は,1996年に公刊された同名の書と、その問題意識を醸成した研究を収録したものである。あらためて説明するまでもなく同書は、農業構造の規定要因として地域労働市場を明確に位置づけ、かつ、地域労働市場自体の地域性を示すことで、山田盛太郎以来の地帯構成論を再構成した農業構造論を展開した。農業経済学における農業構造論の方向性を決定づけた作である。

目次

巻頭言 (新井祥穂)
第1部 労働市場の地域特性と農業構造

はしがき
序章 本書の課題と構成
第1節 本書の課題
第2節 本書の構成
第1章 地域労働市場論の検討─田代洋一氏の論説の検討を中心に─
第1節 はじめに
第2節 地域労働市場の概念
第3節 農民層分解論と地域労働市場論
第4節 「特殊農村的低賃金」範疇をめぐって
第5節 むすび
第2章 地域労働市場構造の地域性
─「切り売り労賃」の存在形態を視点として─
第1節 はじめに
第2節 データとその整理方法
第3節 賃金構造
第4節 就業動向の実態
第5節 調査事例の比較検討
第6節 地域労働市場構造の統計的把握
第7節 地域労働市場の構造類型と地帯類型
第8節 むすび
第3章 農業構造の地域性
第1節 はじめに
第2節 農業地帯構成把握の視点
第3節 農業就業構造の地域性─東北と近畿の比較考察─
第4節 経営耕地面積減少率の地域性と農家階層分化の形態
第5節 むすび
補論 農家消費行動の階層性
第4章 「東北型地域労働市場」と農業構造(1)
─茨城県北浦村(田畑混合地域)を対象として─
第1節 はじめに
第2節 地域の動向
第3節 農家就業構造の展開過程
第4節 経営組織と階層分化の展開過程
第5節 専業的農家の労働時間当たり農業所得
第6節 むすび
第5章 「東北型地域労働市場」と農業構造(2)
─茨城県東村(水田単作地域)を対象として─
第1節 はじめに
第2節 地域の概況
第3節 地域労働市場の構造
第4節 農家の就業構造
第5節 就業構造類型と農業経営動向
第6節 むすび
第6章 「近畿型地域労働市場」と農業構造
─長野県宮田村を対象として─
第1節 はじめに
第2節 対象地の概況
第3節 地域労働市場の賃金構造
第4節 農外企業の不況対応
第5節 農家の就業構造と経営展開
第6節 N集団耕作組合の現状
第7節 むすび
終章 本書の要約と総括
あとがき
第2部 北海道稲作地域の兼業
Ⅰ.農村労働市場における農家労働力の産業予備軍機能
  ─北海道美唄市を対象として─
1.問題状況と課題・方法
2502.美唄市における労働市場の概観
2533.農家労働力の産業予備軍機能
4.結語
Ⅱ.出稼ぎ農民の実態と営農研修会─深川市農民の事例を中心に─
1.はじめに
2.深川市の農業展開と兼業・出稼ぎ動向
3.寒天工場の生産工程と就労実態
4.出稼ぎの問題点と営農研修会
5.おわりに
解題 山崎亮一著作集Ⅰ(山本昌弘)
はじめに
1.1970年代農民層分解論・論争の概要
2.山崎理論の再検討(1)─資本の農業に対する作用─
3.山崎理論の再検討(2)─労働市場・土地所有・農産物市場─
4.結びに代えて

著者プロフィール

山崎 亮一  (ヤマサキ リョウイチ)  (

1957年北海道・札幌市出身。1978年北海道札幌南高等学校卒。1986年北海道大学大学院修了、農林水産省入省。農業研究センターと国際農林水産業研究センター(JIRCAS)に勤務。農林水産省在職中に、フランス政府給費留学生(1994-1995年)およびベトナム長期在外研究員(1996-1997年)。
 1997年酪農学園大学農学部,助教授。2006年酪農学園大学農学部,教授。酪農学園大学在職中にフランス開発農学研究国際協力センター(CIRAD)客員研究員(2003-2004年)。2009年東京農工大学大学院共生科学技術研究院(現農学研究院)、教授。2016 -2017年農業問題研究学会代表幹事。2020-2021年農業問題研究学会編集委員長。

上記内容は本書刊行時のものです。