前書きなど

いじめ・暴力に向き合う学校づくり　はじめに（一部抜粋）
本書の目的

　私たち著者は二人とも、学校におけるさまざまな対立をどう解決するか、そのためのアプローチに関心を持っており、これが本書を書くきっかけになった。私たちはこれまで、調停や仲裁（メディエーション）、修復会議、カウンセリング、対立コーチングといった活動に携わってきた。それから、秘密いじめ対策隊というアプローチや、暴力を無くすためのグループカウンセリングなどの活動も行ってきた。こうした活動は、どれも共通の視点を持っている。しかし私たちの知る限り、まだこれらの活動の全体が一つのプログラムとして体系化されたことはない。

　「学校で対立が起きたら、どちらの側にも敬意を持って対応しよう。厳しい罰に頼らないで問題に向き合い、暴力を減らし、傷ついた関係を修復し、排除するのでなく包摂する雰囲気を生み出していこう。」もし学校がこんなふうに宣言したら、そのあり方もきっと変わってくるのではないだろうか。このような方向に歩みを進めるためには、学校コミュニティの人間関係に働きかける必要がある。そのためには、具体的にどういうプロセスが必要なのだろうか。私たちの関心は、そこにあった。

　私たちが本書で論じようと思っているさまざまな対立解決アプローチには、ある共通した視点がある。それは「ナラティヴによる仲裁（ナラティヴ・メディエーション）」（Winslade & Monk, 2000, 2008）という考えから始まったもので、これまでにさまざまな対立の解決に応用されてきて、いまではおよそメディエーションと呼ぶものを超えて広がっている。理論的には、ポスト構造主義、社会構成主義、ポストモダンといった多様な領域で豊かな展開を見せた諸概念から影響を受けているが、私たちは、そうした概念を全面的に支持しているわけではない。そもそも本書では理論以上に、ナラティヴ・セラピーやコミュニティ・ワークといった実践を重視して取り上げている。その意味で、本書はこれまで包括的に論じられることのなかった複数の具体的実践を一つにまとめようと試みた、実践書なのである。

　対立が起こっても効果的に対処できる、そんな雰囲気を学校の中に作り出したい。こうしたことに関心を持つ、学校で指導的な立場にある方々（スクールリーダー）を念頭に置いて、本書は執筆された。なお、ここで言う「対処」とは、上から対立をコントロールするという意味ではない。そうではなく、対立に関わる人々全員に敬意を持って対応するという意味である。また、読者としては、本書の実践に関心を持って取り組んでくれるスクールカウンセラーや心理士の方々も想定している。スクールリーダーとスクールカウンセラーという二つの専門職を本書の読者として設定したのは、政策と実行をつなぐ上で、言い換えれば、援助計画と援助実践をつなぐ上で、この二つの専門職の協力関係が必要不可欠だと思うからである。本書を読むと会話の細かいやりとりを目にすると思う。読者がスクールリーダーであれば、そうした詳細なやりとりの手法を習得することは必ずしも必要ではない。ただし、実践を担うスクールカウンセラー／心理士をサポートすることができるよう、そうした活動がどのように行われるのかは理解しておいていただきたい。また、読者がスクールカウンセラーや心理士である場合には、スクールリーダーにすべての意思決定や方針策定を任せたりせず、学校で生じる対立に対処するための体制づくりに積極的に加わっていただきたい。アメリカでは実践の指針として、スクールカウンセリングのためのASCAナショナルモデルや教育介入反応（RTI）といったものがあるが、本書で示す包括的アプローチは、これらと良く適合すると思う。

　本書では、スクールカウンセラーをさまざまな援助技能を持つ実践家として位置づけている。ただし現場によっては、たとえ専門的技能を持っていたとしても、さまざまな理由から本書のような実践活動は行わないと判断するカウンセラーもいるだろう。そうした場合には、学校心理士やスクールソーシャルワーカー、時には実践スキルのある生徒たちが、本書で紹介する援助アプローチの担い手となって活動することも可能である。それに学校現場には、本書の内容に関心を持ち、実際に実践もできる教師も多くいる。地域によっては、援助活動を担える人に、また違った役職名が付けられているかもしれない。たとえばアメリカでは「生徒マネジメント専門士」（student management specialists）という専門職があるし、ニュージーランドでは「学習・行動支援教師」（resource teachers of learning and behavior）という職がある。ヨーロッパの一部では「ペダゴグ」（pedagogs）と呼ばれる専門職もある。私たちは「誰が何をするか」にこだわったりはしない。管理職をはじめとした教育の専門家の皆さんが、何かこれまでと違ったことを試すために、包括的・理論的に複数のアプローチをまとめた本書のアイデアを活用していただけるならば、それで良い。

　学校のスケジュールに巻き込まれてしまい、カウンセリングや対立解決のトレーニングを受けられないという話をスクールカウンセラーからよく聞く。だがこれは、レベルの低い活動の言い訳をしているに過ぎないと思う。私たちは本書を通して、自分の専門活動をより高いレベルに引き上げたいと願うカウンセラーたちに、そのツールを提供していきたいと思っている。そのようなスクールカウンセラーがいたら、スクールリーダーも大いに期待してほしい。

　本書では修復的実践、ナラティヴによるメディエーション、アンガーマネジメントグループ、秘密いじめ対策隊、カウンセリングといった実践が扱われている。それぞれの実践の有効性については先行研究から支持されているが、複数の実践を一つにまとめるというアイデアはまだ萌芽の段階にある。こうした実践の有効性の検証に取り組んでも良いという学校があれば、ぜひ一緒に活動したい。とはいえ、その場合でも、優先すべきなのは研究よりも実践であり、研究が実践を主導するのではなく、実践が展開してからその意義を研究で確認するという順序で進めなければならない。本書は実践に関する本だからである。